教育社会学領域・島一則ゼミ
教員紹介
島一則
<著書>
≪単著≫
- 島一則, 2023, 『国立大学システム――機能と財政』東信堂
≪編著≫
- 島一則(編著),2011,『大学とマネー――経済と財政』 リーディングス日本の高等教育8,玉川大学出版
≪分担執筆≫
- Kazunori SHIMA, May 2012,“Working Conditions and Salaries of the Academic Profession in Japan”, Altbach, P.G. et al (Eds.), Paying Professoriate: A Global Comparison of Compensation and Contracts. pp.185-195, Routledge
- Kazunori SHIMA, 2015, "Students in Mass Higher Education: What Has Changed and What Has Stayed the Same in the Massification of Japanese Higher Education”, Shin, J.C., Postiglione, G.A. and Huang, F. (Eds.), Mass Higher Education Development in East Asia: Strategy, Quality, and Challenges. pp.163-176, Springer.
- Kazunori SHIMA, 2017, "Changing Science Production in Japan: The Expansion of Competitive Funds, Reduction of Block Grants, and Unsung Heroes", Powell, J. W., Baker D. P. and Fernandez, F. (Eds.), The Century of Science: The Global Triumph of the Research University. pp.113-140, Emerald Publishing Limited.
- Kazunori SHIMA, 2018, “Changes in Governance and Finance at Japanese National Universities after Incorporation”, Jung Cheol Shin. (Eds.), Higher Education Governance in East Asia Transformations under Neoliberalism. pp.109-123, Springer Nature Singapore Pte Ltd.
≪報告書≫
- 島一則監修,2018,『教育改革の総合的推進に関する調査研究調査報告書〜教育投資の効果分析に関する調査研究〜』
<論文>
- 島一則,1996a,「親と大学生の学生生活費負担に関する実証的研究」日本高等教育学会編『高等教育研究』2:177-201.(査読付)
- 島一則,1996b,「昭和50年代前期高等教育計画以降の地方分散政策とその見直しをめぐって」日本教育社会学会編『教育社会学研究』59:127-143.(査読付)
- 島一則,1999a,「高度成長期以降の学歴・キャリア・所得――所得関数の変化にみられる日本社会の一断面」組織学会編『組織科学』33(2):23-32.(査読付)
- 島一則,1999b,「大学進学行動の経済分析――収益率研究の成果・現状・課題」日本教育社会学会編『教育社会学研究』64:101-121.(査読付)
- 島一則,2012,「国立大学財政・財務の動向と課題――法人化後の検証」日本高等教育学会編『高等教育研究』15:49-70.(査読付)
- 島一則,2013a,「法人化後の国立大学の収入変動――収入費目に注目して」広島大学高等教育研究開発センター編『大学論集』44:35-48.(査読付)
- 島一則,2013b,「教育投資収益率研究の現状と課題――海外・国内の先行研究の比較から」東京大学大学院教育学研究科大学経営・政策コース編『大学経営政策研究』(3):17-35.(査読付)
- 島一則・藤村正司,2014,「大卒・大学院卒者の所得関数分析――大学教育経験・学習有効性認識・自己学習投資に注目して」東京大学大学院教育学研究科大学経営・政策コース編『大学経営政策研究』(3):23-36.(査読付)
- 島一則,2015a,「教育・学習の経済・社会的効果に関する規定要因の連関構造分析――汎用的能力に注目して」筑波大学大学研究センター編『大学研究』(41):41-51.(査読付)
- Kazunori SHIMA, 2015b, "Changes of Scientific Productivity in Japan from 1975 to 2010: Focusing on Second-tier Research Universities" Trukish Journal Sociology, 1:pp.119-138.(査読付)
- 濱中義隆・佐藤香・白川優治・島一則,2016,「高等教育研究と政策――奨学金研究を題材として」日本教育社会学会編『教育社会学研究』99:71-93.(査読付)
- 島一則 2017.3「国立・私立大学別の教育投資収益率の計測」東京大学大学院教育学研究科大学経営・政策コース編『大学経営政策研究』,第7号,1-15頁.(査読付)
- 島一則 2018.10「国レベルのスタンダードとしての教育振興基本計画を考える―スタンダードの変容と初中等教育・高等教育の比較から」日本教育行政学会編『日本教育行政学年報』,第44号,27-61頁.(依頼論文)
- 遠藤さとみ・島一則 2019.3「女子の高等教育投資収益率の変化と現状ー時系列変動とライフコース・イベントに着眼した収益率推計ー」生活経済学会編『生活経済学研究』,第49巻,41-55頁.(査読付)
- 呉書雅・島一則・西村君平 2019.3「日本学生支援機構貸与型奨学金が大学生の収入・支出に与える影響:プロペンシティースコアマッチングによる検証」生活経済学会編『生活経済学研究』,第49巻,57-73頁.(査読付)
- 呉書雅・島一則・西村君平 2019.6「日本学生支援機構貸与型奨学金の受給が生活時間に与える影響:―傾向スコアマッチングによる検証―」日本高等教育学会編『高等教育研究』,第22集,207-229頁.(査読付)
- 真鍋亮・島一則・遠藤さとみ 2020.9「地方私立大学で民間企業に就職した男子学生の大学教育投資の期待収益率―平均と分散・変動と安定に着目して―」生活経済学会編『生活経済学研究』,第52巻,19-31頁.(査読付)
- 島一則 2021.3 「大学ランク・学部別の大学教育投資収益率についての実証的研究-大学教育投資の失敗の可能性に着目して-」『名古屋高等教育研究』第21 号,167-183頁.(依頼論文)
- 島一則 2023.3 「教育の社会的効果―Sense of Coherenceに着目して―」生活経済学会編『生活経済学研究』,第57巻,47-52頁.(招待講演記録)
学生紹介
教育社会学を専門領域とする島一則ゼミの所属学生の紹介です。教育政策科学研究室・大学院生/学部生および業績等のページもご覧ください。
論文テーマ
2020年度
- 卒業論文
- 不公平感の規定要因分析――教育の効果に着目して
- 教育が健康に及ぼす影響――学歴及び大卒間の違いに着目して
- 高校生の高等教育進学動機の実証的研究――自己肯定感に着目して
- 子どもの歯磨き頻度に関する規定要因分析――親と子の要素に着目して
- 高校生の進路選択における親の社会的属性と意識の影響――進路の多様性に着目して
2018年度
- 卒業論文
- 大学所在県への就職の規定要因分析――地方国立大学の県内就職に注目して
- 教育が犯罪抑止に与える影響に関する実証的分析
- 教育が健康に及ぼす影響――職業に着目して
2017年度
- 卒業論文
- 留学経験が所得に与える影響とそのメカニズム
- 学校外教育の効果の再検討――傾向スコアによる調整を用いて
- 仕事満足度と学歴に関する実証研究――汎用的能力に着目して
- 大学進学率・難関大合格率の地域格差に関する分析――「学力」と「高校」に着目して
- 教育が働き方に与える影響とそのメカニズムに関する実証分析――フリーランスに着目して
- 子どもは幸福度を高めるか――子どもの数と年齢に着目した実証分析から
- 修士論文
- 2000年代以降の中学高校卒における労働市場分析
- 女子の大学進学による経済効果――ライフコース・ライフイベントに着眼した実証を中心に
2016年度
- 卒業論文
- 学歴による企業内研修参加状況と所得に関する実証的研究
- 保育所建設地域決定への経済学的アプローチ
- PIAACを用いた大学教育効果に関するメカニズムの実証分析――汎用的技能に着目して
2014年度
- 修士論文
- 奨学金の経済分析
2013年度
- 卒業論文
- 大学教育費の公私負担割合と公的収益率――進学率の影響に着目して
2012年度
- 卒業論文(2012年度)
- 奨学金による教育機会格差是正は可能か
- 戦後日本における大学教育の効果――ミンサー賃金関数を利用した内部収益分析から
関連学会
主な進路
- 就職
- 山形銀行
- 進学
- 東北大学大学院教育学研究科