平成29年度　教育学実習（社会調査の理論と実践）

平成29年度　教育学実習（社会調査の理論と実践）

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このページでは平成29年度教育学実習（社会調査の理論と実践／福田担当）に関する情報を掲載します。
　お知らせや変更は随時反映させていきますが、掲示や直接のアナウンスなどの公式のお知らせが優先します

「若年者のライフスタイルと意識に関する調査＜1＞」「若年者のライフスタイルと意識に関する調査＜2＞」報告書

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目次（ページ番号をクリックするとPDFをダウンロードできます）

• 調査設計とデータの特性に関する基礎分析（pp.1-7）
  • 伊藤愛莉・廣谷貴明
• 学生時代の運動部所属の有無による就職先における労働環境の差異の分析（pp.8-13）
  • 新井雄大
• 社会経済的地位と社会関係資本が地域持続願望に与える影響（pp.14-27）
  • 江尻大亮
• キャリア教育の効果分析――仕事満足度に着目して（pp.28-38）
  • 小笠原駿
• 学生像の生徒化と大学の学校化の関連（pp.39-48）
  • 柴田健太
• きょうだい関係と学習意欲に関する分析（pp.49-56）
  • 白戸真祐子
• 教育への税金投資肯定度の規定要因（pp.57-69）
  • 藤井竜哉
• 過去の習慣が現在の習慣に与える影響――インターネットの利用習慣の持ち越し（pp.70-77）
  • 松岡大暉
• コミュニケーション能力と階層差――ハビトゥスに着目して（pp.78-94）
  • 米田佑
• 喫煙に関する分析――学校や社会的要因が喫煙に与える影響（pp.95-107）
  • 渡邊奏

「若年者のライフスタイルと意識に関する調査」へのご協力に対するお礼とお願い

この度は、「若年者のライフスタイルと意識に関する調査」にご協力いただきまして、まことにありがとうございます。質問の数がやや多く、思い出したり想像したりするのが難しい質問もなかにはありますが、できる範囲でお答えいただけましたら幸いです。あなたご自身のお考えをありのままにご記入ください。
　お送りいたしました封筒の中には、調査票、返信用封筒（切手貼付済）が入っております。ご記入いただいた調査票は、お手数ですが同封の返信用封筒に入れ、密封のうえ、そのままポストに投函していただきますよう、よろしくお願いいたします。回収期間は、2017年7月25日（火）から8月25日（金）までです。
　この調査は、意見の全体的な傾向を把握するために行うもので、お寄せいただいた調査票は、統計的に処理いたします。例えば、「現在の若年者において、希望通りの職業につけた人の割合は○○％である」というような数値としてまとめます。お名前などプライバシーに関する事柄や個人のご意見が外部に漏れるようなことは決してないことを、かたくお約束いたします。調査票の整理番号も、回収の確認目的のみに用います。また、ご返送いただいた回答済み調査票はデータとして入力した後、シュレッダーで処理した上で廃棄します。
　調査に関してご不明な点等がございましたら、調査票表紙に記載の調査実施責任者連絡先までメールをいただければ幸いです。ご協力のほど、よろしくお願いいたします。
　本調査の結果は、「若年者のライフスタイルと意識に関する調査」報告書として、本ページにアップロードいたします。

 シラバス

• 担当教員：福田亘孝
• 日時：通年金曜4限
• 教室：201教室、6階コンピュータ室
• 授業の目的と概要
  • 社会調査を実際に行い、調査データを分析し、報告書を作成する
• 学習の到達目標
  • （1）仮説や分析枠組みを構築し、調査票を作成することができる
  • （2）社会調査のフィールド・ワークを行うことができる
  • （3）コーディング、データ入力、クリーニング作業を行い、データの計量分析と報告書の作成ができる
• 授業の内容・方法と進度予定

• 成績評価方法
  • 授業への参加度（20％）、発表・レポート（40％）、課題（40％）
• 教科書
  • 盛山和夫（2004）『社会調査法入門』有斐閣
  • 森岡清志（2006）『ガイドブック社会調査［第2版］』日本評論社
  • 原純輔・海野道郎（2004）『社会調査演習［第2版］』東京大学出版会
• テキスト・参考書
  • 必要に応じて、講義中に指示する
• 授業時間外学習
  • 必要に応じてReading Assignment と　Writing Assignment を課す
• その他
  • Assignmentは必ずやり遂げてから授業に出席すること
  • 授業はマナーを守って受講すること。授業にとって迷惑になる場合は退室を命じる
  • 授業計画は予定であり、実際の授業では変更になる場合があります
  • 成績評価方法は目安であり、変更になる場合があります。
  • 本授業科目は、日本社会学会、日本教育社会学会、日本行動計量学会が共同で設立した一般社団法人社会調査協会の定める「社会調査士のための必修科目」のうち、「G.社会調査の実習を中心とする科目」として申請を予定している授業科目である。社会調査士資格については、http://jasr.or.jp/を参照のこと。